注文住宅を建てたいと考えたとき、最初に取り組むべきは予算の決め方を知ることです。自己資金の把握から住宅ローンの試算、費用バランスの整理まで、3つのステップを順に進めましょう。住宅会社を訪問する前に「出せる金額の上限」を明確にできます。
住宅展示場を訪れ、理想の間取りに心を動かされたまま話を進めてしまう──。注文住宅の予算オーバーは、こうしたパターンから生まれがちです。
住宅ローンを多く借りすぎると、月々の返済が家計を圧迫します。教育費や老後資金に回すはずだった貯蓄を取り崩す事態にもなりかねません。予算を絞りすぎた場合も「もう一部屋ほしかった」「断熱性能を妥協した」と後悔が残ることがあります。
注文住宅の予算の決め方は「自己資金の把握→ローン返済額の試算→土地と建物の配分」の3段階で整理できます。「借りられる額」ではなく「返せる額」を基準にすることが、資金計画の原則です。
貯蓄の全額を住宅資金に充てるのは避けましょう。以下の項目を差し引いた残りが、家づくりに使える自己資金です。
親族からの援助資金がある場合は、ここに加算して計算できます。
返済負担率は年収の20〜25%以内に収めると、家計に無理が生じにくくなります。年収別の目安は以下のとおりです。
| 年収 | 月々の返済額 | 借入可能額 |
|---|---|---|
| 400万円 | 約8.3万円 | 約2,790万円 |
| 500万円 | 約10.4万円 | 約3,500万円 |
| 600万円 | 約12.5万円 | 約4,210万円 |
| 700万円 | 約14.5万円 | 約4,890万円 |
※35年返済・全期間固定金利1.3%・ボーナス返済なしで試算
年収倍率では5〜6倍が現実的なラインです。金融機関の審査上はさらに借りられる場合でも、返済に余裕を持たせる水準を選びましょう。
土地と建物の費用配分は、4:6〜3:7が一般的な目安です。土地に予算を寄せすぎると、建物の仕様を落とさざるを得なくなります。
エリアによって土地価格は大きく異なるため、希望エリアの相場を調べたうえで配分を決めることが重要です。
注文住宅の費用は大きく3つに分かれます。本体工事費が総費用の70〜80%、付帯工事費が15〜20%、諸費用・税金が5〜10%を占めています。
付帯工事費には地盤改良や外構工事、設備取付が含まれ、見積もり段階で見落としやすい項目です。登記費用やローン手数料、引っ越し費用も現金での支払いが必要になります。
想定外の出費に備えて、予算には200〜300万円の余裕を持たせておきましょう。
注文住宅の予算は「自己資金の把握→ローン返済額の試算→土地と建物の配分」の3ステップで組み立てられます。まず自分たちが出せる金額の上限を整理することが、家づくりの第一歩です。
予算を固めたら、複数の住宅会社から見積もりを取り、提案内容を比較検討しましょう。資金計画に根拠があれば、住宅会社との打ち合わせでも冷静な判断ができます。
共働きで活躍する女性一級建築士が、ご家族の暮らしを徹底的にヒアリング。家事がラクになる間取りや暮らしやすい動線をオーダーメイドで設計。予算内に収める工夫を凝らし理想の家づくりを実現します。
「家事動線や間取りにこだわりたい方」
住宅展示場へ出展せず、広告費をカットし、素材は共同仕入れするなどして、低予算でも実現できる無駄のない家づくりを提案。また頭金がない場合の住宅ローン相談にも応じています。
「価格をできるだけ抑えて建てたい方」
北海道基準の断熱等級6に対応し、気密・断熱・換気性能を備えた規格住宅。外気の影響を受けにくく、冷暖房効率が高いため、快適な室温を保ちながら光熱費も抑えられます。
「断熱性能・省エネ性能を重視したい方」
